シェルターリストの作成 ( Shelter list )

　当研究室は、二重構造の地下および地上シェルターを開発している。

しかし、いかなる場合においても自力で脱出と言うことは必ずしも可能と断言できない。

　たとえ、地下シェルターに避難して助かったとしても、瓦礫により自力脱出が出来ない事例について考察した。

シェルター外部の第三者がシェルターの存在を認識して、生き埋めにならないように外部からの救助を促進するためのものである。

1) 市町村や出張所　(自衛隊への情報提供) → Municipal office

2) 所轄の消防署　　　(自衛隊への情報提供) → Fire station

3) 所轄の警察署　　　(自衛隊への情報提供) → Police station

　以上のような機関が、地下シェルターの位置情報などを知っていれば、外部からの救助により生き埋めになるか利率は、更に低下する。

a) シェルターの位置図

b) シェルターの構造図

c) 管理者

d) シェルター内での滞在可能時間など

瓦礫の量や残りの時間を地上の救助部隊の判断資料とする。

このようなリストを事前に電子化等しておき、

震災時には電子端末を利用して、捜索活動を行う。